コンディショナー事情

快適なベッドの選択について

五年前に、スプリングマットレスを使用していましたが、たまたま滞在したホテルは、低反発マットレスを使用して、それに惹かれて、最終的に自分の家のベッドの下、メモリの低反発マットレスを購入しました。低反発マットレスは、体を支持してくれるのはもちろん、それだけでなく、私の場合、夫とダブルベッドなので、そうなれば相手の引き継ぎの振動も伝わっていません。おかげで、快適な眠りを手に入れることができた。ベッドの選択が重要であるということです。
ソファを買う前に必ず置かなければならないことは、置く場所のサイズを確認します。ただどちらかというだけで、すぐに判断するのは少し性急なと思います。実際に布団などを使用して、そのソファを置いて雰囲気を作ってみましょう。ソファは大きいものなので、部屋の雰囲気を変えてしまいます。圧迫感はないのかなどを事前に確認しておいた方が相性が良いソファとの出会いにつながると考えています。
　「子どもたちのサインを見逃さないで」と題したシンポジウムが22日、横浜市中区の市社会福祉センターで開かれた。いじめ、不登校、虐待など、トラブルや悩みを抱えた子どもの発する“ＳＯＳ”をどうキャッチするのか−。市民ら約１８０人が耳を傾け、考えた。ＮＰＯ法人の「子どもセンターてんぽ」と「よこはまチャイルドライン」の主催。

　パネリストは、自身も子どものころに児童養護施設で過ごし、現在は施設などで生活した若者が集うサロンを東京で運営するＮＰＯ法人「日向（ひなた）ぼっこ」理事長の渡井さゆりさん、同じく施設生活や父親からの養育放棄を経験したアーティストＭＡＳＡさん、未成年女性のための自立援助ホームを運営する「てんぽ」理事の東玲子さん、子どもの悩み相談を電話で受ける「チャイルドライン」理事の松橋秀之さんの４人。

　自身の体験からサロンを開設した渡井さんは、活動内容に触れながら「かつて傷ついた人が『人とつながろう』と勇気を振り絞ったとき、それを受け止める人がちゃんとそばにいることが大切」と語った。

　「子どものサインを見逃さないためにできることは」という問いかけに、東さんは「（子どもにとって）この人には頼っていいかも、と思える大人が増えれば」。松橋さんは「人から受けた傷は人が癒やしていかなくてはならない。その一人になれたら」と答えていた。

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　児童・生徒のいじめ問題への取り組みを点検しているか、文部科学省が全国の公立小中学校と高校を対象にアンケートを行ったところ、小中学校で９割以上が、高校でも７割以上が「点検している」と回答していたことが２０日、分かった。ほとんどの小中学校で点検が行われていることになるが、いじめは把握分だけでも年間約６万７千件（文科省調べ、平成２１年度）を超えており、点検の効果は表れていない。専門家からは「点検自体が不十分」との声も上がっている。

　文科省の調査は、群馬県桐生市で昨年１０月、自殺した小６女児のいじめ発覚などを受け、同１２月に実施された。それぞれの自治体の教育委員会を通じて約３万６千校からアンケートを回収した結果、点検が行われていた学校は小中学でいずれも９２％、高校でも７３％に上った。ただ、質問項目に沿って複数の選択肢から単純に回答を選ぶ方式で、実際にそれぞれの学校でどのような点検が行われていたかは不明という。

　２１年度のいじめの発生件数は小中学でいずれも３万件以上、高校も約５６００件。数字だけみると減少傾向というが、学校側が把握していないケースが多数あることは確実だ。実際、都内の小学校教師は「いじめる側の報復を恐れたり、教師への不信感からいじめの事実を訴えてこないことがあった」と打ち明ける。

　今回の調査で点検が「年間１回だけ」との回答は小学校で２２％、中学で１８％、高校で４６％あった。小学校教師は「一つのいじめの解決に時間を取られていると、その間に別のいじめが発生する危険もある。年に１回程度の点検では不十分」とも話している。

　文科省は、児童・生徒へのアンケートや教育相談、職員間で日常的に子供たちの気になる状況を伝えあうなどして点検することを求めているが、いじめ問題に詳しい岐阜大の橋本治准教授は「それだけでは、いじめの実態を把握することは困難」と指摘する。

　桐生市の女児自殺でも、学校側は当初、いじめを認識しておらず、文科省の求めたいじめの実態把握に関するアンケートすら行っていなかった。その後の調査でようやくいじめの事実を認めたが、自殺との因果関係は認めていない。

　橋本准教授は「定期的な取り組みはもちろん、個々の児童や生徒の表情の変化などにも敏感にならないといけない」と話している。

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　深刻ないじめや暴力行為の増加を受け、２００１年の学校教育法改正で全国の教育委員会に策定するよう規定された小中学校の「出席停止」の手続きについて、３８９市町村が整備していないことが２０日、文部科学省の調査でわかった。

　出席停止は、問題行動のあった児童・生徒への指導のほか、被害者を守る意味もあるが、全国約１８００市町村の２割が従っていなかった形だ。文科省は同日、全国の教委に対し、手続きの策定について文書で改めて求めた。

　調査は、群馬県桐生市で昨年１０月、小６女児がいじめで自殺した問題などを受けて、同１２月に実施。それによると、学校教育法で定めた「懲戒」「出席停止」の２種類の行政処分のうち、出席停止の手続きを策定していなかったのは、山形、福島、兵庫、和歌山、佐賀など計３８都府県の計３８９市町村。徳島、高知はほぼ半数、長野は７割以上の市町村が、策定していないと回答した。

　学校教育法は、退学や停学などの懲戒を認めているが、義務教育の子どもの就学機会を確保するため、公立小中学校は対象外となっている。このため、「暴力行為やいじめから他の子どもが教育を受ける権利を守るため」として、出席停止とすることを認めている。