コンディショナー事情

快適なベッドの選択について

五年前に、スプリングマットレスを使用していましたが、たまたま滞在したホテルは、低反発マットレスを使用して、それに惹かれて、最終的に自分の家のベッドの下、メモリの低反発マットレスを購入しました。低反発マットレスは、体を支持してくれるのはもちろん、それだけでなく、私の場合、夫とダブルベッドなので、そうなれば相手の引き継ぎの振動も伝わっていません。おかげで、快適な眠りを手に入れることができた。ベッドの選択が重要であるということです。
1万円以下で購入できるようになったソファ。以前は非常に高価な存在だった気がします。しかし、ソファは高価であればあるほど長くするのではないでしょうか。以前は数万円は、ソファを購入し、リビングで使用していたのですが、10年ほど経過すると座面に座って状況がおかしくなってきた。我が家には、またソファーが購入時の価格は、百万以上という高価なもの。祖父が購入したもので、我が家に来て50年以上経っているわけだが、今も座ってリラックスして家族のお気に入りです。交換なしで生きているこのソファ、高価だが、ある意味エコ商品です。
日経平均 日経平均先物3月限　　

終値 　　 10510.68 (‐30.36) 終値 10510 (‐40)

寄り付き 10484.62 寄り付き 10510

安値／高値 10476.29─10538.39 安値/高値 10500─10540

出来高(万株) 211274 出来高(単位) 40699

　［東京　１１日　ロイター］　東京株式市場で日経平均は反落した。欧州の財政リスクへの懸念から円高に振れていることを受け、為替が意識される展開だった。循環物色で年明けから買われていた輸出関連株が序盤で売られ、指数は押し下げられた。売り一巡後は下げ渋ったが、その後ドル／円、クロス円が円安に振れたことから日経平均も下げ幅を圧縮した。余剰ぎみのマネーが欧州株や新興国株から日本株に流入していると観測される。

　東証１部騰落数は値上がり１０６９銘柄に対し値下がり４６２銘柄、変わらずが１３６銘柄。東証１部の売買代金は１兆３４５４億円。　

　１０日の米国株式市場は前営業日からほぼ横ばい。ポルトガルが金融支援を要請せざるを得なくなるとの懸念が広がって株価が下落したが、欧州中央銀行（ＥＣＢ）がポルトガル国債の買い入れを実施したとの観測を受け、懸念はいったん後退。ただ、ユーロ売りがリスク回避の円高に波及していたことから、連休明け東京市場の序盤は売り先行。トヨタ自動車＜7203.T＞やソニー＜6758.T＞など輸出関連株が売られた。

　市場では「米企業業績への期待などもあり下値も堅い」（大手証券）と指摘され、売り一巡後は下げ渋った。その後、外為市場でドル／円、クロス円が円安方向に振れると、売られていた輸出関連株にも買い戻しが入り、全般的に下げ幅を縮小した。野田佳彦財務相は１１日の閣議後会見で、アイルランド支援でユーロ圏が共同で下旬に大型起債を予定しており、欧州金融安定ファシリティー（ＥＦＳＦ）の信認を高めるために、日本政府も２割超購入する予定であることを明らかにした。

　後場に入ると下値はさらに堅くなり、１万０５００円を維持。邦銀系の株式トレーダーによると、海外から新規マネーが流入。日本株は下落局面になると押し目買いが入ることから「欧州は財政リスク懸念があるので日米の株式市場にマネーが流れている」と同トレーダーはみている。また、インドなど新興国の株を売って日本株を買う動きのほか、新興国関連の投信を売って日本の主力株を買う個人投資家の動きも観測される。インドＳＥＮＳＥＸ指数は年明け以降低迷している。　

　日中は円高が懸念されたほど進まなかったことから、輸出関連株を買う動きもみられたが「手掛かり材料に乏しい。今週１４日のＳＱ（特別清算指数）を前に１万０５００円水準が意識されている」（大和証券キャピタルマーケッツ・シニアマーケットアナリストの西村由美氏）という。トヨタなどに押し目買いが入る一方、キヤノン＜7751.T＞など欧州系のウエートが高い精密関連などは軟調に推移した。

　キヤノンは朝方の売り一巡後も軟調が続いた。同社の御手洗冨士夫会長は１１日、ロイターのインタビューで、今期以降も自社株買いを実施する意向を示した。また、２０１１―１５年の中期経営計画について、５年間の設備投資は最低１兆円の見通しという。 国内投信のシニアファンドマネージャーは「市場としては評価できるが、足元ユーロ安／円高に振れているので買いにいけない」との見方を示した。

　セクター別では新日本製鉄＜5401.T＞やＪＦＥホールディングス＜5411.T＞など鉄鋼が業種別上昇率のトップ。クレディ・スイス証券による投資判断引き上げと鋼材価格上昇を背景に買われた。新日製は２０１０年度下期（２０１０年１０月―１１年３月期）の鋼材価格について、一部の電機大手などと、上期に比べ約４％（１トン当たり４０００円前後）の値上げで大筋合意したと報じられた。

　（ロイター日本語ニュース　吉池　威記者） 　

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　１１日の東京株式市場は、日経平均株価が前週末終値比３０円３６銭安の１万０５１０円６８銭で取引を終えた。

　前日の米国株式市場の続落を受け取引開始直後は売りが先行したが、売りが一巡すると先高期待感からの買い戻しが入り、下げ渋った。　

　東証１部市場全体の値動きを示す東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は同０・５２ポイント高の９２６・９４。　東京外国為替市場の円相場が１ドル＝８３円台前半で落ち着いて推移していることも輸出関連株などへの買い戻し材料となった。

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